中国語学習者が減っているらしい
ハコフグマンさんの所で知ったのだが、東京外語大では中国語の学習者が減っているらしい。2〜3年前はそれこそ花形で就職率の方も引く手あまただったという状況だったのに、今では中国語学科の受験者数が激減して倍率は1.5倍しか無いという。しかも不思議なのは別に中国語の需要が減ったというわけではなく、相変わらず企業からの求人は多いままだというのだ。おかげで関係者の間では2ちゃんねるを中心とした中国への反感が原因ではないかと言う意見さえささやかれているという。また外語大では影響がないそうだが、ハングルの学習者もNHKテキストの売り上げなどを見ると実はじわじわ減っているらしい。もちろんロシア語の凋落ぶりは悲惨の一言に尽きるらしく、今ではその他マイナー言語並みの状況にあるという。
それではどの言語の受講者が増えているかと言えば、相変わらず圧倒的な英語を別にするとスペイン語だという。理由はアメリカのヒスパニック人口の増大によって需要が高まっている為だが、これってどういう理由なのと思ってしまう。つまり英語以外の言語ですらアメリカ目当てで学んでいると言う訳だ。
以前も書いたが、アメリカやイギリスではむしろ脅威となる国の言語を積極的に学ぶ人が多いという。理由は戦うにせよ協調の道を探るにせよ、相手の言葉が分からなければ話しにならないので、国や企業が積極的にその国の学習者を採用し、学生側も愛国心があるからこそ潜在敵国の言葉を積極的に学ぶからだそうだが、何故かこの国ではそうした考えには至らないのが不思議である。
それどころか文部科学省では今後「英語が使える日本人」を増やすため、普段の理科や数学の授業から英語で教えるなどといった教育を進めるつもりでいるらしい。成る程、今後三角合併が解禁され多くの企業が米国企業に買収されれば社内では英語が公用語になる日も近いのでそれに備えようというのだろう。そういえば国際金融の世界では相手が欧米諸国でなくても契約書はほとんどが英文、根拠法は英米法というのが実情だし、今アメリカが求めている自国弁護士が日本で自由に活動できるために規制の撤廃が通った暁には、日本語と並んで英語の書類も日本国内でも必須となりかねないのだから、今後益々英語は必須となるわけだ。
そういえば欧米諸国に植民地化された国はまさにこんな状況だった。晴れて日本もその仲間入りが果たせる日も近いのだろう。
関連Link:
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言葉(言語)を巡る戦争
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