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March 07, 2009

未来への希望にあふれる美しい国、日本

 恐らくどこかからのコピペなのだろうが、2chの賃貸不動産版で興味深い書き込みを見つけたのでサルベージ

2008 団塊世代の公務員の大量退職で資金運営が行き詰まり、多くの自治体が退職手当債(借金)でまかなう
2009 日本の乗用車保有台数が減少をはじめる
2009 熊本県の県立保育大学校が被保育者数の減少のため閉校
2010 国と地方の借金が1000兆円を超える
2010 中国の国内総生産(GDP)が日本を追い抜く
2010 日本の労働力人口が2004年から3%減少し6460万人になる
2010 埼玉県、大阪府、名古屋市などの人口が減少に転じる
2010 東京の通勤圏内で、都心から60分以上の地域で人口が減少しはじめる
2010 北海道の公立高校11校が、募集停止になる
2010 人口減少による首都圏の水余りにより無用の長物となる利根川上流の八ッ場ダムが完成する
2010 「団塊の世代」の退職により政府の社会保障給付費が経済成長率(名目)を上回る勢いで増加をはじめる
2010 香川県丸亀市の亀山公園動物園が財政難により1952年より半世紀以上の幕を閉じ閉園する
2011 中国の自動車生産台数が日本と米国を抜き世界最大となる
2011 ダム使用権の返上で容量オーバーが指摘されている佐賀県の嘉瀬川ダム(有効貯水量6800万トン)が完成する
2011 自治体財政の閻魔帳である財政再生基準(30%)の猶予期間が終了し、多くの自治体が財政再建団体に転落する
2011 長崎県、佐賀県、青森県、新潟県、栃木県、宮城県の財政が行き詰まる
2012 日本の人口が毎年30万人規模で減少しはじめる(2006年末発表の中位推計)
2013 (過去に洪水被害がないのに洪水防止と不足していない上水道の為に)熊本県天草市の路木ダムが完成する
2013 島根県の人口が1920年の統計開始以来はじめて70万人を割り込む
2013 平成の大合併の先駈け、兵庫県篠山市が合併時の人口増構想が破綻、起債した借金が重荷になり財政再建団体に転落
2014 日本の人口の4人にひとり(25.3%)が65歳以上になる
2014 北陸新幹線の金沢駅延伸により、新潟発東京行きの上越新幹線が本数を減らされる(新幹線の2014年問題)
2014 制度上の要介護、要支援認定者が合わせて600万-640万人に増加。およそ40万-60万人の増員をして140万-160万人の介護労働者が必要になる
2014 青森県の人口が133万人台となり、2004年10月比で約12万人の減少、人口減少スピードが高まる
2014 北海道が550億円の収支不足を計上。財政再建団体に転落する
2015 人口と世帯数の減少による日本経済の「内需の頭打ち」が鮮明になり多くの内需企業が成り立たなくなる
2015 働く意志がありながらも定職に就かないワーキングプア(貧困層)が労働力人口の4割に迫る
2015 石川県能登北部の人口が約2割減少し、65歳以上の割合が44%に達する
2015 人口減と公共事業の抑制で島根県の県民所得が1兆6227億円に低下、2003年比で1681億円(9.4%)減少する
2015 日本の労働力人口が2004年の6642万人より約410万人減少する
2015 日本の農業人口が146万人に減り、そのうち6割が65歳以上になる
2015 日本の新卒者人口が10年間で20%減少し、外国人動労者の受け入れ議論が活発化する
2015 高齢化が進んで介護給付費が10兆円規模に拡大。65歳以上の保険料負担が増し、(40歳未満の)若い世代に保険料負担をもとめる議論が活発化する
2016 利水事業、電力事業の相次ぐ撤退により、特定多目的ダムの「川辺川ダム」(熊本県)がこの年の完成を断念する
2017 団塊の世代が70歳になり医療費急増、病院が高齢者に占領され、医師看護士病院不足、健康保険が破綻の危機に
2017 国と地方の借金が1300兆円を上回り、国内の総貯蓄残高が総借入れを上回りついに経常収支赤字国に転落する
2017 シャッター商店街や廃虚となった大型モール・学校・病院が急増、三大都市圏以外の空き家率が3割を超え、地元にはもう住めないと地方の人口減少が急加速
2017 資本金が底を付いた地方空港は半数に、支えきれず廃線を決めた第三セクター鉄道は3割に
2017 東京都は地方財政の穴埋めに我々の血税は使えないと、国に「都の独立」をほのめかす
2017 この年までの10年間で、53の集落が九州から消える
2017 国内の軽自動車を含む自動車販売台数が400万台を割り込み、インドに抜かれる
2017 中国の自動車販売台数が1800万台を超え、米国を抜き文字通り世界最大の自動車大国となる
2017 8,000万台でピークを迎え減少に転じた国内の自動車保有台数により「道路あまり」が本格化、整備されない死の道路が社会問題化
2017 一時国内回帰と言われた製造工場の海外流出が若手労働力の不足から再び始まり、研究開発から本社機能までも移動する会社も
2018 自動車保有台数が2008年度をピークとし、そこから1割減少し本格的な自動車減少社会に突入する
2018 75歳以上の後期高齢者の人口に占める割合が、前期高齢者(65歳-74歳)よりも高くなる
2018 米中首脳会談の折、米国大統領がGDP第5位に落ち込んだ日本を素通りするようになる
2018 日本がOECDの先進国基準から脱落、先進没落国と呼ばれるようになる
2020 現役世代二人で高齢者一人を支えるようになる
2020 東京都の人口が1310万4000人でピークに達し、65歳以上人口割合が2000年時点の島根県なみになる(高齢化率24.7%)
2021 長野県の人口が200万人を割る
2021 日本のGDPがピークを迎え、このあと縮小に向かう
2025 少子高齢化により年金制度が財政的な危機に陥る
2025 生産年齢人口の減少と高齢化により、東京都で約1兆円の財源不足が生じる
2025 公共事業費の予算のすべてが、過去に造ったダムや道路の維持修繕に費やされる
2025 和歌山県の高齢者が、県総人口の32.3%を占める
2025 九州7県の65歳以上人口が、すべての県で30%を超える
2025 鹿児島県の高齢世帯(世帯主が65歳以上)のうち44%が一人暮らしになる
2025 3大都市圏で最も減少がはやい関西の人口が、福井県を含む2府5県で1970万人になる(2005年は2171万人)
2025 「100万人都市」である仙台市の人口が、100万人を割り込む
2025 北海道夕張市の人口が7300人になる
2025 グローバルGDPに占める日本の比率が半減(4.5%)し、中国が14%に上昇する
2025 すべての公的年金の給付開始年齢が65歳以上となる
2027 インドの人口が14億4900万人に達し、中国の14億4600万人を上回り世界一となる
2030 米国に代わり世界最大となった中国経済が世界のGDPの30%を占め、世界の穀物収穫量の2/3を消費、世界の半分以上の自動車が中国を走る
2030 インドの国内総生産(GDP)が日本を上回る
2030 この年以降、日本の労働力人口が年平均62万人減少し、それまでの年平均21万人減より3倍加速する
2030 日本の人口が1000万人減少し、5人に1人が75歳以上となる超高齢社会、労働力人口は25年で1045万人(16%)減少する
2030 団塊jr世代が多い東京周辺の人口が急激に減少し、東京から通勤ラッシュがなくなる
2030 全国の認知症高齢者が350万人(65歳以上人口の1割)に達する
2030 日本の新車販売台数が300万台を割り、大半の自動車メーカーが日本から本社を海外に移す
2030 九州・山口8県の人口が2005年比で約15%減少し1379万人になる
2030 九州・山口8県の労働力人口が21.8%減少する
2030 北九州市にプラス要件がなければ人口が約25%減少、75万にまで減少する
2030 長崎県新上五島町、大分県竹田市の人口が半減(2005年比)し、65歳以上が5割を超える
2030 長崎県の人口が大正14年(1925年)と同じ115万人規模に減少。経済活動が停滞する
2030 高知県の小中学生の数が少子化により現在(2006年)のおよそ6割に減る
2030 新潟県十日町市で高齢化率が40%を超え、高齢者宅の雪下ろしが深刻さをます
2030 秋田県の平均県民所得が1人あたり年222万円に縮小し、行政サービスの維持が困難になる
2030 人口減少が進む秋田県で高齢化率が36%に達し、日本最高の高齢化率となる
2030 北海道の橋全体で、老朽化が心配な橋が5割に達する(2M以上の橋で建設から50年以上を経たもの)
2030 就労人口の減少で北海道の域内総生産(GRP)が2000年比4割下落、180自治体のうち138が財政赤字に陥る
2030 北海道内の約半数の市町村で、人口の4割以上が減少する
2030 山形県の人口が97万9000人になり、100万人を割り込む
2035 新潟県の総人口が187万人(老年人口36.6%、年少人口9.6%、生産年齢人口53.8%)に減少。関東甲信越地方で最も高い減少率を記録する
2035 日本が毎年100万人規模で減少する「超人口減社会」に突入する(2006年末発表の中位推計)
2035 長崎県の65歳以上人口が、九州で最高の37.4%に達する
2035 東京、沖縄を除く45の道府県で2005年時点よりも人口が減少する
2035 南関東4都県(埼玉、千葉、東京、神奈川)の人口が日本の総人口の3割に達し、東京圏への一極集中が進む
2035 長野県の人口が220万人から181万人に減少し、生産年齢人口(15-64歳)が137万人から99万人に減少する
2035 秋田県、和歌山県、青森県が人口の3割を失い、労働力人口は4割減少、高齢化率が4割になる
2035 九州7県の生産年齢人口(15-64歳)が2005年の約850万人から約610万人に減少。ほぼ30%の減少を記録する
2040 「団塊の世代」が90歳前後に達し、人口統計上の死亡数が170万人に拡大、大量死時代に突入
2042 日本の人口が、この年1億人を割る
2045 世界の人口が、このころ100億人を突破する
2047 国民年金積立金枯渇、すべての公的年金の給付財源が不足する
2050 日本の60歳以上人口が、総人口の42%に増加。先進国で群を抜く高齢化国になる(米国は26%)
2050 高齢者割合の増加で日本が大量死時代に突入、人口1000人あたりの死者数が終戦直後の水準である14に上昇する高死亡率国になる
2050 中国の国内総生産(GDP)が米国の1.5倍、インドが米国を上回り、日本は中国とインドの1割台までに後退する
2050 ネクスト・イレブン(N-11)の国内総生産(GDP)がメキシコ―世界第6位、インドネシア―第11位、ナイジェリア―第12位にそれぞれ上昇する
2050 医療に関する社会保険給付が83兆5000億円、健康保険料の収入が35兆6000億円となる(合計特殊出生率が1.4に回復した場合の甘めの推計による試算)
2050 日本の労働力人口が2005年時点(6650万人)より2659万人減少し、4000万人を下まわる
2050 21世紀後半、中国が主要農産物の生産量を37%減少させ、長期的な食糧難の時代が到来する
2055 人口が9000万人を下まわり、労働や納税を担う世代が急減。日本が過疎化する
2055 高齢者が総人口の4割を占め、高齢者1人に対し現役世代1.3人で支える
2055 医療の進歩で日本人の平均寿命が女性で90歳を超え、100歳以上人口が10倍に増える
2070 少子化で出産する女性の数そのものが減る「少子化の縮小再生産」に陥り、日本の総人口が6581万人に半減する(合計特殊出生率1.29の水準で推移した場合)

不吉な予想だがリアルティを感じる。元ネタはなんだろう。

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